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アパレル大手ワールド、大リストラの次の宿題は?(Yahooニュース)

最近報道された各種報道の中からリストラ関連NEWSをピックアップしています。

●業績不振にあえいでいたアパレル大手ワールドの大リストラ後の状況についての記事です。

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業績不振にあえいでいたアパレル大手ワールドが外部出身者を社長に据えて1年強。非創業家に経営を託して着手した抜本改革は、まずまずの成果を挙げた。スーパーの長崎屋を再生させた上山健二氏が社長として主導、目標としていた「営業利益100億円超」を、2015年度に1年前倒しで達成したのだ。

15年度の営業利益は117億円。前年度と比べて2.2倍に膨らみ、営業利益率は1.8%から4.2%まで回復した。オンワードホールディングス、TSIホールディングス、三陽商会はそれぞれ1.4%、0.6%、6.8%で、ライバルと比べても堅調な利益水準を確保したといえる。

ワールドが取った施策は王道中の王道だ。同社の言葉を借りれば、「聖域無きコスト構造改革」。要は徹底的な無駄の排除である。これを15年度に一気に進めた。

赤字の13ブランドを廃止し、不採算・低収益に陥った479店から撤退。店頭の販売スタッフを除く498人の希望退職も実施した。498人といえば、ワールドの全社員の実に4分の1以上に当たる。従業員の危機感はいやが上にも高まり、本部の経費でいえば出張費の見直しはもちろん、電話機1台に至る細かな削減にまで意識が及ぶようになったという。

そして何より、「仕入れの抑制が一番効いている」と上山社長。例えばオリジナル品の商品化には原材料の調達から生産、物流、在庫の保管など、あらゆる面で手間とカネが掛かる。売れない物を作ることほど無駄なことはない。

毎週金曜日に投資委員会を催し、業務推進部なる部を中心に各ブランドの型数や1型当たりの数量を綿密に調整。また定価での販売比率を増やすなどして利益を積んだ。

◆低過ぎる自己資本比率

大規模リストラを一巡させた16年度は、既存ビジネスの強化で再成長を目指す。大量閉店後なので全店売り上げは減収を覚悟するも、来春に向け1000人規模の新卒採用を計画。ここ数年で各ブランドにおける内装の成功パターンを割り出しており、これに沿って300店規模で店舗改装も行う。仕入れについても、さらなる適正化で機会ロスを削減する。

それでも同社が抱える大問題、財務の健全性の不安は簡単には消せない。収益が改善したとはいえ、15年度の自己資本比率は6.9%とあまりに低い。上山社長も「まだ自助努力の局面だが、どこかのタイミングで何らかの資本政策を考えないといけない」と語る。

衣料品の販売不振が叫ばれるようになって久しい。大手や老舗の総合アパレルは業績が軒並み頭打ち。単独での成長戦略を描き切れなくなる恐れもある。一方で“新興勢”には着々と業績を拡大し、業界再編を狙う企業がある。ワールドとて、大リストラ後の一手にてこずれば、望まぬ相手に食われかねない。

(Yahooニュース)

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