中高年対象リストラ「予兆リスト」
ポイント①
管理部門のトップが急に替わる（人事部長など）
ポイント②
銀行員・弁護士・コンサルタントなどが出入りし始める
「ポイント①」「ポイント②」共に、リストラの専門家やプロと契約して、内々にリストラ・人員削減の計画を準備し始めている可能性が高い
ポイント③
人事評価システムが変更されて、給料アップのチャンスなどと説明される
給与アップのポイントが増えるとの名目で人事評価の方法を緻密にして査定項目を細かくするのは、実際には重箱の隅をつつくようにマイナス査定を行って減給に持ち込みたいという思惑が潜んでいる場合がある
ポイント④
就業規則の改正が行われる
リストラを意識し始めた企業は特に解雇に関する部分を強化する傾向がある
ポイント⑤
「セカンドキャリア調査」などのアンケートが実施される
セカンドキャリアの調査結果を持ち出して「減給」や「雇用形態を変える（勤務地限定社員など）」の人事制度改革が急に実施された場合は、今後社内で大きなリストラがある可能性を示唆している
（週刊SPA!2017年12月19日号の記事を基に作成）