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40代・50代の過半数はリストラに不安を抱えている

40代・50代の過半数はリストラに不安を抱えている

リストラが拡大する中で、自分自身がリストラの標的にされると思っている人はどのくらいいるのだろうか。
 リストラの不安が「かなりある」「多少ある」と回答した人は46.3%に上った。世代別に見ると20代は37%であるが、40代は55.9%、50代は53.3%と過半数がリストラされるかもしれないという不安を抱えている(図6)。
 一般的に人事考課の業績がリストラの第一の基準とされているが、たとえ業績が普通でも「年齢が高い」「給与が高い」「管理職である」「不採算部署にいる」など、別の理由で標的にされるケースも多い。不安の増大は「なぜあの人がリストラに」という現実を目の当たりにしているからではないか。

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ではリストラの宣告を受けたらどうするのか。驚くのは「退職に絶対に応じない」は約10%であり、「必要ないと言われれば本望、応じる」「条件次第で応じる」という人が約90%もいたことである(図7)。それぞれ気持ちは複雑であろう。しかし、ショックのあまり自暴自棄になるのは危険だ。大手再就職支援会社の役員は「退職に応じた2割の人は会社に対する不満や恨みを抱え、それがいつまでも尾を引き、再就職先が決まらないという事態も起きている」と話す。残された家族のことを考え、簡単に同意の判子を押すのではなく、もっと踏みとどまってもいいのではないだろうか。

(プレジデント2009.7.13号の特集を抜粋)

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